セミナー・ワークショップ情報提供の基準と情報提供サービス申込
日本フォーカシング協会のワークショップ情報提供サービスは、協会のメンバーおよび研修参加者に対しフォーカシングを正しく伝えることが出来ると客観的に判断される一定の基準を満たすセミナー･ワークショップを対象に、ニュースレターやホームページでの情報提供を行うことにより、本協会の理念である“日本におけるフォーカシングの啓発”を促すことを目的としたものです。
情報提供サービスの申し込みには、以下の６つの条件をすべて満たすことが必要です。ただし、運営委員会が情報提供するに相応しいと特別に判断したもの※についてはその限りではありません。
- フォーカシングの教育・研修を目的としたセミナー・ワークショップであること
- 実際の担当講師は、国際フォーカシング研究所のコーディネーターまたはトレーナー資格を有していること
- スタッフトレーニング等の目的で上記コーディネーターやトレーナーではないスタッフが加わる場合も研修の全体にわたって（２）の担当講師が同席または監督するなど責任を持って、研修の質の管理を行うこと
- 主催者（団体／個人）の少なくとも一人が協会メンバーであること
- 少なくとも一人の講師が協会メンバーであること。ただし海外からの講師の場合はこの限りではない。
- 参加費にメンバー割引が設定してあること（＊掲載時にメンバー割引が発生していること）
※なお、６つの条件をすべて満たさないが、情報提供を強く望まれる場合は「ワークショップ情報登録申請」の備考欄にその事由をご記入ください。それをもとに検討させていただきます。
情報提供サービスの内容は、以下の２つです。
- 協会ニュースレターでのＷＳ情報の掲載
- 協会ホームページ上でのＷＳ情報の掲載（希望者のみ）
※金銭面でのサポートや開催にあたっての人的サポート、トラブル発生時の責任負担や解消への協力などには対応しかねますので、ご了解下さい。
セミナー・ワークショップ開催のガイドライン
ワークショップ（セミナー等を含む，以下同様）を主催する方には，下記のガイドラインに則して開催することをお願いいたします。
- ワークショップを主催し参加者を募る場合は，その教育・研修目的や内容，対象者，講師，料金について，募集案内に正確に明示して告知する。
- 参加後に他のプログラムへ不当に誘引するような印象を参加者に与えないように以下の点に留意する。原則としてワークショップは１つ１つで独立し完結するよう実施する。開催プログラムと関連するプログラムがある場合は，可能な限りワークショップが始まる前に参加者に告知する。シリーズで実施されるものや全体でレベルが想定されているプログラムは、募集案内に全体像を示し、当該ワークショップがシリーズやレベルのどこに位置しているのかについて明示する。ワークショップの場で他のプログラムへ勧誘したり参加したいかどうか尋ねたりせず，情報提供するに留める。
- 当該ワークショップと関連する企画がある場合は（例えば講師による個人セッションなど），募集案内もしくは参加申し込みの連絡の段階で参加者に告知する。
- 開催当日の終了時には，無記名での記入が可能なアンケートを実施し，教育・研修内容や運営の仕方に対する参加者からの評価と意見を受け，自己点検する。
申請方法
以下のフォームに必要事項を記入して送信してください。
ワークショップ情報はスタッフが確認しました上で、内容が適正であれば、当サイト及びニュースレターで広報させていただきます。
留意点
- 主催者（団体または個人）は日本フォーカシング協会のメンバーであることが必要です。主催団体が協会メンバーでない場合は、必ずメンバーである世話人や代表者のお名前を併記してください。
- 概要の文字数は200字以内です。
- 原稿の締め切りは、ニュースレター編集部の原稿締め切りの3日前です。
- 掲載期間は、ワークショップの場合はワークショップ開催最終日まで、定例ワークショップの場合は申請日から１年間とします。定例ワークショップは、期限をすぎれば、再度主催者よりご申請ください。定員充足等で掲載を中止したい場合は、ワークショップ担当までご連絡ください。
教育研修グループワークショップ担当からのお願い
締切間近になりますと、申請が集中します。余裕を持ってご申請ください。また、修正が必要な場合は、改めてご申請ください。未定の部分が多いままでの掲載はできない場合があります。
申請者の皆様におかれましては、ご自身がフォーカシング協会メンバーの一員であることを意識していただき、宣伝のためにこのスペースを利用するだけでなく、ワークショップ情報掲載が円滑に進むよう、ご協力いただきますようお願いいたします。
ワークショップ助成事業
日本フォーカシング協会では、ワークショップ等への助成をしております。詳しくは助成事業のページをご覧ください。